『地震は予知出来ないと、日本政府は認めるべきだ』

そのような衝撃的な題が発表されたのは、英科学誌ネイチャーです。

地震大国日本に生きる私達において、少々信じたくない内容ではありますが、なぜこのような考えに至ったのでしょうか。ピックアップしたいと思います。

日本は科学的根拠に乏しい地震予知に頼っている

2017年3月で東京大教授を退職した地震学者のロバート・ゲラーさんはそう語ります。

大地震法は地震の前兆現象の観測を想定して定められている点にまず疑問を感じているそうです。

大地震法の内容とはこうです。

東海地震の予知を前提に災害の防止・軽減を図る。発生数日前から直前までの予知を目指す。主要な海溝型地震や活断層について評価する「長期予測」は、発生時間ではなく、一定期間内に起きる確率を示す。30年以内の発生確率は東海が87%、東南海が60〜70%、南海が50%。一方、気象庁が運用する緊急地震速報は、発生直後の地震を震源に近い地震計でとらえ、離れた地域が大きく揺れる前に知らせる。

出典:朝日新聞

このように、地震の前兆現象の観測を前提にしている地震予知と、大地震が繰り返し起きるという考えに基づいて、発生する確率を算出している点について、『科学的根拠はない』と指摘しています。

また、東日本大震災については『想定外』とし、現在も予知や予測に基づいた政策を続けている事も不適切だと語っています。

日本政府はどのようにするべき?

同氏は、

「政府は国民に正確な直前予知ができないことを伝え、堅実な科学研究に基づいた地震対策をすべきだ。ネイチャー誌も、東日本大震災後に改善の兆しが見られない日本の地震学の状況を憂慮して論評の場を提供してくれたのではないか」

出典:朝日新聞

と話しています。

個人的感想

確かに、正確な地震予知や地震予測は未だになされていないように感じます。

何回もの大地震に見舞われている日本において、堅実な科学研究に基づいた地震対策は日本が先頭を切って一番進展しているというふうに感じていました。

また、地震予知が不可能だからといって研究をやめるはずは無いとおもいますので、近い未来に予知が可能になることもありえると考えます。

自然の脅威に到底敵うことのない人類ですが、より生きやすい未来のために少しづつでも前に進んでいけたらと感じます。

スポンサーリンク

シェアする

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

フォローする